2025年6月6日、TQコネクト株式会社は、現在介護を必要とする別居中の親がいる60〜70代の方を対象に「介護世帯のコミュニケーションに関する調査」を実施。200名から回答を得て、その結果を公表しました。今回の調査結果より、遠距離介護における家族間コミュニケーションの課題が浮き彫りとなっています。
介護家族の連絡頻度、理想と現実にギャップ

親との連絡頻度について、「足りていない」と回答した方が4割にのぼり、特に遠方で別居している場合であると、7割以上の方が「足りていない」と回答しました。


理想の連絡頻度としては「週に1回以上」が半数以上を占める一方、実際には6割以上が親との連絡が「月に数回以下」にとどまり、理想と現実のギャップが明らかになっています。

また、主なコミュニケーション手段では、7割近くが「実際に訪問する」、次いで4割以上が「音声電話(スマートフォン・固定電話)」回答。LINEやメールなどは1割を下回る結果となっています。
上記の結果は、物理的な距離や時間的制約により、家族が望むような頻度でのコミュニケーションが取れていない現状を示すものに。しかし、それに代替するデジタルツールの活用は、高齢者のITリテラシーや認知機能の問題で低い割合になったと考えられます。

そして、注目すべきは6割近くが「もっと気軽に連絡できる仕組みがあれば利用したい」と回答している点です。既存のコミュニケーション手段の限界と、より使いやすいツールへの切実なニーズが浮き彫りになっていると言えるでしょう。
物理的距離を心理的距離にしないために
今回の調査結果は、介護における「見えない孤立」の深刻さを改めて突きつけています。遠距離介護が増加する中、物理的な距離を心理的な距離にしないためには、技術と人の温かさを組み合わせた新しいコミュニケーションの形が必要です。家族の絆を守ることは、超高齢社会における最重要課題の1つと言えるでしょう。
参照元:プレスリリース





