広島の介護施設で「手袋不足」への不安広がる　7割超が資材確保に懸念

2026年6月15日、ドクターメイト株式会社は、広島県内の介護施設職員を対象に実施した「医療ニーズの高まりと中東情勢による資材供給への影響調査」の結果を公表しました。

調査は2026年6月2日～6日にインターネットで実施され、広島県内の介護施設に勤務する職員126名を対象に調査を行い、有効回答数は103名でした。

調査では、医療対応の増加を実感する職員が6割を超えた一方で、使い捨てプラスチックグローブ（手袋）の不足や、今後の資材確保への不安が広がっている状況がうかがえる結果となっています。

医療ニーズの高まりと資材不足への不安

調査によると、広島県内の介護施設職員の60.8％が「医療対応が増加した」と回答しました。介護職や看護師、ケアマネジャーなどの専門職に限ると67.7％に達しています。

医療対応の中では「感染症対策」が最多となり、「認知症に伴うBPSD（行動・心理症状）への対応」「誤嚥性肺炎の予防と口腔ケア」が続きました。

現在のプラスチック製品の供給状況については、回答者の50％超が「業務に影響がある」と回答しました。

具体的には「使い捨てプラスチックグローブ（手袋）」が有効回答者の約4割（43名）を占め最多となり、次点の「使い捨てエプロン・ガウン（23名）」の約2倍にのぼっています。

7割超が将来の資材確保に懸念

今後の見通しについては、75.7％が「資材確保が難しくなる不安がある」と回答しました。

不安の対象として最も多かったのは、手袋やエプロンなどのプラスチック関連製品です。また、おむつやシーツなどの介護・医療用消耗品、マスクや消毒液といった衛生用品への懸念も挙がりました。

編集部より

今回の調査は企業による独自調査ですが、感染症対策の重要性が高まる中で、衛生資材の安定確保を不安視する現場職員が多いことがうかがえます。

介護現場では医療的ケアへの対応が増える一方、物価高騰や資材供給の不安定化も続いています。

なお、厚生労働省は2026年5月に中東情勢を踏まえた医療用手袋5,000万枚の放出を決定しましたが、対象は主に医療施設であり、多くの介護施設は含まれていません。

人材確保だけでなく、サービス提供を支える消耗品の安定供給も重要な課題になりそうです。

参照元：プレスリリース