2026年3月26日、株式会社カンリーは「ケアマネジャーから紹介後、利用者はサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）や住宅型有料老人ホームを検索しているのか」に関する消費者アンケート調査の結果をまとめた無料レポートを公開しました。
調査では、紹介後にインターネットで施設情報を確認する行動が多く見られるようで、施設選びにおける意思決定の流れが変化している可能性が示されています。
約7割が“検索”を実施、専門家相談を上回る結果に
調査によると、検討していた施設に対して実際に行った行動として「インターネットで検索した」と回答した人は68.6％にのぼりました。
これは「専門家に相談した（59.8％）」を上回る結果となっており、サ高住・住宅型の施設選びにおいて検索行動が重要な役割を担っていることがうかがえます。
また、Googleマップの情報を見て「見学に行かない」と候補から外した経験が持つ人は81.9％に達しており、オンライン上の情報が見学前の選別に大きく影響しているようです。
オンライン情報が判断を左右する時代へ
従来はケアマネジャーからの紹介が中心だったサ高住・住宅型の施設選びですが、現在は「紹介＋検索」という意思決定プロセスが広がっていると考えられます。
検索時に十分な情報が確認できない場合、候補から外される可能性もあり、Googleマップや関連情報の整備が重要になりつつあります。
編集部より
今回の調査結果は企業によるアンケートに基づくものであり、調査のサンプル数や調査方法などの詳細はプレスリリース上では公開されていません。すべての利用者行動を代表するものではない点にご留意ください。
ただし、介護分野でも情報収集のデジタル化が進んでいる傾向は見逃せません。特に家族が関わるケースでは、事前に情報を精査する動きが強まると考えられ、オンライン情報の質が意思決定に与える影響については引き続き注視が必要です。
参照元：プレスリリース
