2026年5月1日、ドクターメイト株式会社は「医療ニーズと世界情勢が介護業界に与える影響および職員の知識習得 」に意識調査の結果を公表しました(調査期間:2026年4月20日~22日、インターネット調査)。
全国の介護施設に勤務する現役の介護関連職員300名(介護士、看護師、ケアマネジャー、施設長) を対象としたこの調査では、中東情勢の緊迫化に伴うプラスチック製品の供給不足が、介護現場の衛生管理にも影響を及ぼしはじめているとされています。
現場が直面しているリスクの深刻さを、改めて認識させられる内容です。
約半数が消耗品の供給不足を実感、衛生管理への影響が顕著に

同調査では、2026年4月現在のプラスチック製品の供給状況について業務への「影響がある」と回答。
具体的には「使い捨てプラスチックグローブ」や「使い捨てエプロン・ガウン」の入手困難が顕著で、排泄ケア用品や吸引チューブなどの医療資材にも不足が波及しているとされています。
自由記述では、グローブの使用を意識的に控えるなどの節制の動きや、資材費削減にともない、人件費削減に動く施設も出ているとの声も挙がりました。
さらに、今後の資材確保に不安を感じると回答した職員は全体の70.0%に達しており、現場の危機感の強さがうかがえます。
医療ニーズの高度化も進行、現場の負担は増すばかり

一方で、近年の医療対応場面が「増えたと感じる」と回答した職員は61.0%にのぼっています。
「痰の吸引」「褥瘡管理」「感染症対策」「経管栄養」といった専門的な処置へのニーズが高まっており、介護現場における業務の多角化・高度化が進んでいる実態も示されているようです。
資材が不足するなかで、求められる医療的対応は増えているという状況は、現場職員にとって二重の負担となっています。
業界・行政レベルでの対策が求められる局面に
消耗品の確保が困難になることは、単なるコスト問題にとどまりません。使い捨て手袋やエプロンは感染予防の基本であり、これらが不足すれば利用者・職員双方の感染リスクが高まります。
世界情勢に左右されにくい調達体制の整備や、代替品の確保といった対策を、施設単位ではなく業界・行政レベルで検討していく必要があるのではないでしょうか。
編集部より
プラスチック原料であるナフサの調達不安が介護現場にまで波及しているという今回の調査結果は、業界関係者にとって見過ごせない問題といえるでしょう。
資材の安定供給という、これまであまり注目されてこなかった課題が、介護の質に直結するリスクとして浮上してきている今、施設管理者や関係者はぜひ早めに実態把握と備えに取り組む必要があると感じます。
参照元:プレリリース
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